スポーツジム等の契約トラブルにあわないために
─契約・解約時に確認したいポイント─

独立行政法人国民生活センター広報部広報課長　坂東俊秀

　運動施設・指導等を提供するスポーツジムやフィットネスクラブ、パーソナルジム、ヨガ教室等（以下、「スポーツジム等」という）に関するトラブルについて、全国の消費生活センター等に相談が寄せられている。

　「割引や特典のつくキャンペーンを契約したが、解約を申し出ると違約金を請求された」「解約手続きをしたはずが、料金の引落しが続いていた」などの解約に関する相談や、「体験やお試しプラン終了後に通常プランに自動更新されていた」などの相談がみられる。

　最近は、従来のスポーツジム等に関する相談に加え、店舗でスタッフやトレーナーと対面することのない無人のスポーツジムやオンラインレッスン等、新しいサービスに関する相談も寄せられている。このようなサービスはインターネットだけで手続きが完了し、比較的安価で気軽に利用することができるが、「サイト上での解約手続きがうまくできない」「問い合わせをしたいが事業者の電話が繋がらない」などのトラブルがみられる。

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