消費生活相談におけるトラブル事例から（45）

国民生活センター広報部　菱戸淳二

〈事例〉
①　プリンターに不具合が発生したため、インターネットでメーカー名を入力して解決方法を検索したところ、画面に「500円で解決できる」と表示された。メーカーの公式サイトだと思っていたので、500円ならと考えて求められた情報を入力した。質問への回答は得られたが、不具合は解決できなかった。

　　後日、クレジットカードの明細を確認していたら、約5000円の身に覚えのない請求があった。カード会社に問い合わせると、事業者名と電話番号を案内され、自分で確認するように言われた。事業者に問い合わせると、「あなたは定額会員に登録されている。クレジットカード情報を入力する画面に、トライアル期間の後に解約されない場合には、自動的に定額会員になる旨の説明がある。解約は受け付けるが初月分は返金されない」と説明された。メーカーの公式サイトだと思っており、有料質問サイトに会員登録した覚えはない。（60歳代男性）

②　新型コロナウイルスが流行しており、自宅で過ごす良い方法がないか考えていたところ、「動画配信サービス無料トライアル」の広告を見つけ、申込みをした。その後、半年ほど入会したことを